日本看護科学学会

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学会誌

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更新日時:2021年2月18日

日本看護科学学会への投稿は、すべて電子投稿システム「ScholarOne ManuscriptsTM」にて受付しております。

ご投稿の際には、「投稿規程」および「オンライン投稿マニュアル」をご参照の上、下記リンクより電子投稿・査読システムのページにお進みいただき、ご投稿ください。

また、ご投稿の際には、「論文チェックリスト」「COI申告書」の提出が必須となりますので、予めご準備のほどお願い致します。

よくあるお問い合わせに関しましては、投稿論文Q&Aをご参照ください。

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投稿規程

原稿執筆要領

オンライン投稿マニュアル

論文チェックリスト

COI申告書(著者1名につき1枚を提出してください)英語版はこちら⇒COI申告書(英語版)

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投稿から公開までの流れ

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〒113-0033 東京都文京区本郷2丁目27番地16 大学通信教育ビル5階
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サポートデスク

株式会社杏林舍(Thomson Reuters社 SCHOLARONEの国内代理店 )
(オンライン投稿・査読システムの操作に関する技術的なサポート)
Email:s1-support@kyorin.co.jp
電話:03-3910-4517
電話受付時間:平日9時から12時,13時から17時まで

日本看護科学会誌投稿規程

2020年10月9日改正

1. 本会誌の主旨

本会誌は,我が国の看護学の発展に寄与する研究や学術的取組みを発信する学術誌である.人々の健康に寄与する優れた看護学研究を社会に公表することで,看護学の発展を牽引し,引いては看護の知識の交流により,人々の健康と福祉に貢献することを目的としている.

2. 投稿者の資格

筆頭著者は本会会員(賛助会員を除く)とする.筆頭著者以外は本会会員である必要はないが、非会員を共著者に含む論文は、採択後に掲載料を支払う必要がある.但し,編集委員会から依頼された原稿についてはこの限りではない.

3. 原稿の種別

原稿の種別は,論壇,総説,原著論文,短報,資料,その他であり,内容は下記のとおりである.

【論壇】
看護学に関わる問題や話題のうち,議論が交されつつあるものについて今後の方向性を指し示すような著述や提言.
【総説】
看護学に関わる特定のテーマについて多面的に内外の知見を集め,また文献等をレビューして,当該テーマについて総合的に学問的状況を概説し,考察したもの.
【原著論文】
看護学の知識の発展に貢献する研究論文であり,オリジナルなデータもしくは分析に基づいたもの.得られた知見と実践への示唆が論理的に述べられているもの.
【短報】
看護学研究として迅速に公表する意義のあるもの.例えばパイロットワークや小規模研究であるが,迅速に公表することで,他研究者や今後の看護学の発展に寄与する可能性があると判断したもの.
【資料】
看護学の発展において,臨床や教育現場に何らかの示唆をもたらし,資料的価値があるもの.例えば,実践報告・各種の活動紹介など.
【その他】
委員会報告,理事会・編集委員会からの依頼原稿など.

4. 研究倫理

  1. 投稿論文の内容は,他の出版物(国の内外を問わず)にすでに発表あるいは投稿されていないものに限る.重複投稿は禁止する.インターネット上で全文公開されている内容(機関リポジトリにおける学位論文の全文公開を含む)は,すでに発表されたものとみなす.
  2. 投稿論文のもとになる研究は,「日本看護科学学会科学者の行動規範」に基づき適正に遂行されていなければならない.
  3. 人および動物が対象である研究は,主となる研究者が所属する施設の倫理委員会の承認を得ていること.倫理委員会がない場合には,日本看護科学学会の研究倫理審査委員会の審査を受けていること.
  4. 投稿論文の著者とは,投稿された論文に重要な知的貢献をした者である.重要な知的貢献をした者とは,研究の着想,デザイン,またはデータの入手,分析,解釈に重要な貢献をした者,あるいは,原稿の作成に関与し,論文の内容について責任を負うことができ,研究への十分な参加をしている者である.資金の獲得,データ収集,または研究グループへの部分的な助言のみを行った者は著者にあたらない.
  5. 投稿論文の内容について公平かつ適正な判断のために,「日本看護科学学会における学術活動の利益相反に関する指針」および同細則に則り,「著者全員の利益相反状態を適正に開示する.

5. 投稿手続

  1. 論文の投稿は電子投稿システム「ScholarOne ManuscriptsTM」で行う.
  2. 電子投稿システムに沿って,必要事項を入力する.
  3. 別に定める「原稿執筆要領」に沿って作成した原稿とともに,下記の書類を電子投稿システムにアップロードする.
    (1)利益相反(COI)申告書
    (2)論文チェックリスト
  4. 迅速査読を希望する場合には、以下の書類を電子投稿システムにアップロードする必要がある.
    (1)迅速査読申請書
    (2)必要に応じて、学位申請に関する規程や要項等の文書

6. 原稿の受付および採否

  1. 投稿原稿の受付日は,電子投稿システムに投稿された日とする.ただし本会投稿規程および原稿執筆要領に従っていないものは受付けないことがある.
  2. 原稿の採否は査読を経て編集委員会が決定する.なお,査読はダブル・ブラインド体制(著者には査読者名および担当編集委員名を知らせないとともに査読委員にも当該論文の著者を知らせない状態で査読を行う方式)で行う.
  3. 編集委員会の判定により,原稿の修正および原稿の種類の変更を著者に求めることがある.
  4. 論文受理後は,著者名(日本語・英語),所属機関(日本語・英語),連絡者情報,倫理委員会名称(承認番号),謝辞,利益相反,著者資格等を明記した本文原稿と図表ファイル(MS-Word,MS-Excel等), ならびに自筆署名した著作権譲渡同意書のPDFファイルを電子投稿システムにアップロードする.

7. 迅速査読

  1. 以下の要件のいずれかを満たし、かつ、迅速査読を希望する投稿に対して、迅速査読を行う.迅速査読として認められた論文は、原則としてその日から30日以内に査読結果を通知する.これは修正投稿時も同様である.尚、迅速査読は、当該論文の採用受理を意味するものではない。
    (1)筆頭著者が当該の投稿論文が各教育機関において、博士号の学位審査の申請時に義務付けられている査読誌に掲載、もしくは受理された論文に該当するものであること.
    (2)筆頭著者が博士論文として審査された論文に基づく投稿論文であり、平成25年文部科学省令第5号により博士号取得後1年以内に公表することが求められているものであること.
  2. 1.の(1)は博士号の学位申請に必要な論文はすべて対象とする.博士論文の主要な結果や副論文などを含む(※).機関が複数の論文の受理、複数の論文の申請も可能.
  3. 迅速査読を希望するものは、電子投稿システムにその旨を入力し、必要書類をアップロードする.
  4. 迅速査読の申請には迅速査読申請書を添付すること(書式あり)。申請書には博士論文の指導教員の自筆署名が必要である.なお、必要に応じて要件を満たすことを証明する学位申請に関する規程や要項等の文書を添付すること.
  5. 迅速査読のための費用は徴収しない.

※本規程では「主論文」「副論文」「参考論文」「関連論文」などと称される、各機関において、学位審査の申請時に義務付けられている査読誌に掲載もしくは受理された論文を指す.これらの呼称および定義は機関によって様々であるため、以下に例示する. ・学位論文に関連する内容の論文 ・学位論文とは関連する必要はないが、学位申請者の専門領域における研究能力を示すなどの目的で添付が義務付けられている論文

8. 著作権

著作権は本会に帰属し,本会の承諾なしに他誌に掲載することを禁ずる.最終原稿提出時,編集委員会より提示される著作権譲渡同意書に著者全員が自筆署名し,論文とともに送付すること.

9. 著者校正

査読を経て,編集委員会で受理された投稿原稿については著者校正を1回行う.ただし,校正の際には,編集委員会からの加筆・修正依頼以外の著者による加筆・修正は原則として認めない.

10. 著者が負担すべき費用

  1. 掲載料:筆頭著者およびすべての共著者が本会会員の場合は無料とする.筆頭著者以外の共著者に非会員が含まれる場合は掲載料の支払いが必要である。掲載料は非会員の人数×5,000円とする. なお、掲載料はいかなる場合も返金しない。
  2. 別刷料:別刷は全て実費を著者負担とする.
  3. その他:図表等,印刷上,特別な費用を必要とした場合は著者負担とする.

附 則
この規程の改正は、平成9年1月1日から施行する.
この規程の改正は、平成12年4月1日から施行する.
この規程の改正は、平成17年11月18日から施行する.
この規程の改正は、平成22年2月11日から施行する.
この規程の改正は、平成22年4月5日から施行する.
この規程の改正は、平成23年10月23日から施行する.
この規程の改正は、平成25年2月17日から施行する.
この規程の改正は、平成26年7月1日から施行する.
この規程の改正は、平成28年1月1日から施行する.
この規程の改正は、平成28年2月21日から施行する.
この規則の改正は、平成28年10月23日から施行する.
この規程の改正は、平成29年12月15日から施行する.
この規程の改正は、平成30年2月18日から施行する.
この規程の改正は、2020年11月1日から施行する.

 

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