言語
スペイン（カスティジャ）語（地方によってはバスク語、カタルニア語、ガリシア語が使用されている。）
（外務省HP スペイン）
民族
ラテン系を中核とするスペイン人が多数を占める。一方で統一以前の地方意識が根強く、特にカタルーニャ、バスクなどの住人はスペイン人としてのアイデンティティを否定する傾向にあり、ガリシアやカナリア諸島の住民もそれほど強硬ではないが地方民族としての意識を強く抱いている。また一般に「スペイン人」とされる旧カスティーリャ王国圏内の住民の間でも、イスラーム文化の浸透程度や前身国家の存在などから、アラゴン、アンダルシアの住人とその他のスペイン人とでは大きな違いがある。近年は、世界屈指の移民受け入れ大国となっていて、不況が深刻化した現在では大きな社会問題となっている。外国人人口は全人口の11%にあたる522万人にも上る。（2000年の外国人人口は92万人であった。）
（Wikipedia スペイン）
宗教
憲法で信仰の自由が保障されている（約75％がカトリック教徒と言われる）
（外務省HP スペイン）
食文化のタブーなど
スペインでは日本と異なる時間帯に食事を摂り、一日に5回食事をすることで有名。
（Wikipedia スペイン）
その他の風習・文化
スペインは、地区ごとに当番制を取り入れているので、夜間でもどこかしら薬局は開いている。医薬分業制をとっているので、医師から出された処方箋をもって薬局で薬を購入する。しかし薬局では薬ばかりでなく、注射液も売られている。それを購入して、注射を専門とするプラクティカンテに注射をしてもらう。
（Care The World 海外出産・子育て情報ネット 世界の子育て）
風俗、習慣、健康等
1．衛生事情
マドリード市内の水道水は飲用が可能だが、バルセロナの水道水は硬水なので、ミネラルウォーターを利用した方が良い。カナリア諸島の大部分の地域において、水道水は塩分を含み飲用に適さない。
2．医療事情
- 医療状況
スペインの医療技術及び設備は、他の西欧諸国とほぼ同水準。一般的な内科疾病、外科疾病、出産等は同国の施設で対応可能。 - 救急医療体制
政府救急センターは、警察、消防、緊急医療とリンクしているため、緊急事態の際には、112に電話する。
3．交通事情
車両優先の習慣から、公道を利用する歩行者は、車道を歩かず、横断歩道や歩道橋を利用する等、基本的なルールを守ることが大切。車両は右側通行で、シートベルト着用が義務付けられており、違反者は処罰される。主な交通機関は、バス、タクシー、地下鉄等だが、通勤等での自家用車利用の割合が高いこともあり、特に朝夕及び昼食時間帯における渋滞が激しい。
（外務省 海外安全ホームページ）
妊娠・出産に関する風習
出産費用は保険ですべて スペインでは最初から現金を出さなくてもよい制度がある。
（Care the World 海外出産・子育て情報ネット 世界のお産）
育児に関する風習
スペインでは、離乳食での蛋白源は牛肉から始める。魚はアレルギーが出るかもしれないので、8カ月まで待つ。
（Care The World 海外出産・子育て情報ネット 世界の子育て）
終末期・葬式に関する風習
- 亡くなった人の家柄や仕事柄によって、葬式の服装が左右される。（黒スーツの場合もあれば、ジーパンや真っ赤なシャツを着ることもある）
- キリスト教において、死後の身体の復活を信仰するため、魂が天国に逝ってしまった後の身体には、挨拶をしたりしない。
- 85％以上が土葬。魂が蘇ったときの入れ物としてミイラ化した身体を残しておく。
（世界市場紀行 ワールドバザール各国いまどき報告 スペイン） - 自然死の場合は二年以内、伝染病で死亡した場合には六年以内の再発掘は許されない。
- 住民の大部分はカトリック教徒だけあって火葬率は低く、火葬上は首都マドリッドに1か所だけある。
（世界の葬式 松濤弘道 新潮選書 1991）
医療に関するタブーなど
スペインでは長年中絶は行なうことができないとされていた。しかし、1985年より行なわれるようになった。それでも周りからの受け入れはあまりポジティブでなく、理解が得られず、中にははるばるイギリスにまで出向いて手術を行なう人もいる。
（Care The World 海外出産・子育て情報ネット 世界のお産）
教育
就学前幼児教育、一般基礎義務教育、高等教育、大学及び専門教育に分かれる。一般義務教育は6－14歳の8年間で、学費は無料である。高等教育は14-17歳までの3年間で、高等がア校への進学率はおよそ70％である。識字率は、男性で96%、女性で90%、若年ではほぼ100%。
（「世界の公衆衛生体系」1999年 財団法人日本公衆衛生協会）
国家保健・医療
- 中央政府である保健省は国の保健医療政策のガイドラインを決定し、いくつかの保健医療政策を実行するが、国立保健庁がほとんどすべての公的医療機関の管理責任を持っている。
- その他、国の機関として、国立社会保険機関と国立ソーシャルサービス機関が社会保険やソーシャルサービスの管理を行う。
- 地域の保健医療制度は保健医療圏と基本医療ゾーンを基盤とする。
- ひとつの医療圏は20-25万の人口をカバーしており、サービスは一次医療と専門的医療に分けられる。
- 基本医療ゾーンは保健医療組織の最も小さな単位で、人口のばらつき、疫学的特徴、施設の有無に従って決定される。
- 保健医療圏は126、基本医療ゾーンは約2400に区分されている。
- 一次医療の保健センターと診療所はすべて公的で、二次医療の病院は約40%が公的である。
- 人口の98.5%が健康保険に加入している。（1995）
（「世界の公衆衛生体系」1999年 財団法人日本公衆衛生協会）
死因
人口10万人対（2004）
- 結核（0.8）
- HIV（3.6）
- 悪性新生物（227.5）
- 循環器疾患（290.1）
- 呼吸器疾患（91.7）
- 消化器疾患（45.3）
- 交通事故（12.4）
- 不慮の事故（16.3）
- 自殺（8.2）
出産について
- 周産期死亡 出生1000対6.5（1994）
- 妊産婦死亡3-5（出生10万対）（1990年代）
（「世界の公衆衛生体系」1999年 財団法人日本公衆衛生協会）
予防接種
DTP1：99
DTP3：97
B型肝炎：97
Hib：97
麻疹：95
ポリオ：97
（2011）（WHO）
医療施設
病院（794）
外科（220）
小児（11）
産科（42）
公的病院は326、私立の営利病院が322、非営利が135（1995）
一次医療圏は、保健センターと診療所が担当し、基本ゾーンにはいずれかが配置される。保健センターは1707か所、地方診療所が3128か所、都市診療所が206か所あり、保健センターに付属している。
（「世界の公衆衛生体系」1999年 財団法人日本公衆衛生協会）
医療職種
- 医師 3.3（対1000）
- 看護師助産師 7.6（同）
（世界保健統計2010） - 歯科医師数 144900人（約3.7対人口1000）（1996）
- 薬剤師数 41387（約1.0対人口1000）（1995）
（「世界の公衆衛生体系」1999年 財団法人日本公衆衛生協会）
合計特殊出生率
1.5 （2010）（WHO）
乳児死亡率（出生千対）
4 （2010）（WHO）
平均寿命
男：79 （2009）（WHO）
女：85 （2009）（WHO）
