言語
ベトナム語（外務省HP）
民族
キン族（越人）約86％、他に53の少数民族（外務省HP）
宗教
仏教（80％）、カトリック、カオダイ教他（外務省HP）
食文化のタブーなど
中国文化や植民地統治時代のフランス文化などの影響を受けており、あまりクセがなく、マイルドな味付けである点が特徴。
（wikipedia）
妊娠・出産に関する風習
- 伝統医療や慣習に従う妊産婦が多い。
（「世界の公衆衛生体系」1999年 財団法人日本公衆衛生協会） - 入院期間は、1泊が一般的である。無痛分娩が主流。
（海外出産子育てインフォ）
育児に関する風習
- 出産の1ヶ月程前から妊婦の母親が家に来てくれることが多い。
- 産後3ヶ月は慎重に行動する。何にもせず、1ヶ月間は家からほとんど出ないこともある。産後半年位すると子供を託児所にあずけ、職場復帰することが多い。
（ベトナムのいなか暮らしblog） - 子供のころに幸福だと、神様がバランスをとり、大人になってから不幸になると考えられているため、子供（特に1歳未満）を褒めることはタブーとされている。
（阪急交通社ベトナム）
終末期・葬式に関する風習
ベトナムの葬式は楽隊を呼んで賑やかに2日ほど続けて行う。通常は自宅を使用して行われる。服装については明るい色を避ければ基本的に問題ない。この他に線香や果物を持参するとよいと言われる。なお焼香は線香を立て、三度もしくは五度の礼で済ませる。葬式は連続して行われているが、訪問する日時に特に決まりはない。
（ベトナムガイドHP）
医療に関する風習・タブーなど
住民はごく自然に伝統医療と近代医療を使い分けている。特に長期治療や体質改善が必要な場合、伝統医療に頼るケースが多い。保健省でも薬草の利用を推奨している。1995年現在、伝統医療病院と一部の一般病院で、理学療法・マッサージ・スチーム・温泉・整体・針などが胃潰瘍・肝炎・リウマチ・高血圧・喘息・精神病の治療に取り入れられている。
（「世界の公衆衛生体系」1999年 財団法人日本公衆衛生協会）
風俗、習慣、健康等
- 飲酒は自由。レストランや市場で洋酒、外国製ビール等を購入できるが、中には古いものやニセ物もあるので注意が必要。ベトナム産のビールもありおいしく飲めるが、手作りのビールや酒を飲んで死亡する事故が年に2～3回は発生しているので、銘柄のわからないアルコール飲料には注意。
- ベトナム人は民族の独立と自主を尊ぶ国民である。社会制度上、種族、性別、職業・職種の違いにかかわりなく国民はすべて平等となっており、一般大衆にそうした意識が定着している。
- 一般にベトナムでは、治安当局（公安）による監視体制が敷かれており、ベトナムの政治体制や国情等に関し、批判的な言動をとることは禁物。
- 世界保健機構（WHO）は、ベトナム全土をマラリアの流行地域、一部の地域をペストあるいはコレラの流行地域としている。都市部ではマラリア感染の危険性は極めて低いと考えられるが、中部山岳地域を旅行する場合には、感染の可能性があることから抗マラリア薬の予防内服等を考慮する必要がある。また、B型肝炎ウイルス陽性率が高く、HIV感染者が全国的に増加傾向にあり注意が必要。
- メコンデルタを中心としたベトナム南部では、雨季になるとデング熱が流行する。デング熱は蚊を媒介とする感染症で、ワクチンや特効薬がないため、防虫対策が必要。
- ベトナムでは高病原性（H5N1型）鳥インフルエンザの発生がみられ、ヒトへの感染事例も散見されているため、十分なインフルエンザ対策が必要。
- 国公立病院は、最近、医療技術や設備の向上がみられるものの、通訳等医療サービス面においては未だ日本人が満足できるものではない。一方でハノイやホーチミンでは外資系のクリニックがいくつか存在し、在留邦人もよく利用している。
（外務省 海外安全ホームページ）
母乳育児
- 保健省出産局は、生後6カ月の完全母乳育児の実施率がベトナムでは12%に留まっていると明らかにした。（2007/08）保健関連機関の調査によると、生後1カ月の完全母乳育児の実施率は31%、産後1時間以内の新生児に母親が母乳を与える割合は75%となっている。また、6カ月未満乳児の離乳食の補完（1日1回）と粉ミルクの飲用率は増加傾向にあるという。
（VET JO） - ベトナム政府は2006年、乳幼児用栄養食品の使用・事業に関する政令21号を公布した。それによると、12カ月未満の乳児用ミルク、6カ月未満の乳児用食品および各種哺乳瓶の広告は禁止される。
（HOTMAN）
教育
初等教育：6歳から5年間（義務教育）
中学校：4年間（ホーチミンのみ義務教育、ハノイでも進学率90％）
識字率：男性96.5％、女性91.2％（1995）
「世界の公衆衛生体系」1999年 財団法人日本公衆衛生協会
国家保健・医療
- 中央政府の保健省内に（1）薬務（2）伝統医学（3）保健人事（4）治療（5）科学研究・訓練（6）医療機材（7）保健監視（8）衛生疫学（9）計画財政（10）母子保健・家族計画など12局がある。
- 地方では群レベルで群保健局に（1）疾病予防（2）治療と医療従事者の訓練を行う群病院（3）サーベイランスやプログラム管理を担当する群保健事務所の3部門構成がある。
- 国家保健対策の優先課題の一つにマラリア対策・栄養問題がある。5歳未満の栄養不良児の全国平均は44.9％。
- 医療保険制度は企業従業員と公務員を対象に導入されている。医療保険費加入者は一部負担。但し、幼児・貧困層等には免除制度あり。
「世界の公衆衛生体系」1999年 財団法人日本公衆衛生協会
死因
公的医療施設における死因
1位：周産期障害（6.9）
2位：化学中毒（2.2）
3位：肺炎（1.6）
4位：肺結核（1.3）
5位：外傷（1.1）
6位：高血圧（0.9）
7位：交通事故（0.7）
8位：ウイルス性脳炎（0.7）
9位：マラリア（0.5）
10位：デング熱（0.4）
→ （ ）内は人口10万あたりの死亡率（1995）
病気にかかっても医療施設を訪れず、自分で治療する人が多く、また臨終を自宅で看取るため、亡くなる前に患者を自宅に連れ帰ることもあり、上記のデータは国民の約30％の死因を表している。
「世界の公衆衛生体系」1999年 財団法人日本公衆衛生協会
出産について
妊産婦死亡率（1990-96）：105（出生10万対）
5歳未満児死亡率（1996）：48（出生1000対）
産前ケア受診率：55％（保健省）
産前検診平均回数：1.4回（保健省）
- 伝統医療や慣習に従う妊産婦が多いため、産前受診が低い理由の一つ。
- 医療施設での出産は都市部では90％だが、山岳部では50％。
- 妊産婦の貧血（Vt.A・ヨード・鉄欠乏による）が問題となっている。
「世界の公衆衛生体系」1999年 財団法人日本公衆衛生協会
予防接種
BCG：98
DTP1：97
DTP3：95
B型肝炎：95
Hib：95
麻疹：98
破傷風：87
ポリオ：96
（2011） （WHO）
医療施設
- 国立病院（19、大都市に集中）
- 一般病院（一次・二次医療）
- 専門病院（産婦人科・精神科・結核・ハンセン病）
- コミューン間診療所（内科・外科・小児科・産婦人科など）
- コミューンセルスセンター（軽傷への初期治療・予防・家族計画・衛生指導）
（「世界の公衆衛生体系」1999年 財団法人日本公衆衛生協会）
医療職種
- 医師 （30873、人口比率1：2374人）
- 補助医師 （46988）
- 中級看護婦 （21251）
- 初級看護婦 （24310）
- 薬剤師 （3927）
- 補助薬剤師 （5301）
- 中級助産婦 （7145）
- 初級助産婦 （4608）
- 伝統医学医師 （901）
- 中級医療技師 （6050）
1995年のデータ
「世界の公衆衛生体系」1999年 財団法人日本公衆衛生協会
合計特殊出生率
1.8 （2010） （WHO）
乳児死亡率（出生千対）
19 （2010） （WHO）
平均寿命
男：70 （2009）（WHO）
女：75 （2009）（WHO）
